調査期間

回数	期間	期間中の日経平均の推移
第1回	2007年10月1日（月）〜2007年10月21日（日）	16,845.96円→16,814.37円
第2回	2007年11月1日（木）〜2007年11月21日（火）	16,870.40円→15,211.52円
第3回	2007年12月1日（土）〜2007年12月21日（木）	15,680.57円→15,031.60円
第4回	2008年2月12日（火）〜2008年3月3日（月）	13,021.96円→12,992.18円

調査の実施時期とその背景

●１回目から４回目まで同じ質問を実施しました。
●株価はその間、下落基調でした。
●特に２回目は急激な下落の局面で実施されました。

調査結果から

第１回の調査では比較的落ち着いた市場だったため、６割の投資家がサブプライム問題の影響は「軽微に終わりそう」と楽観的に構えていましたが、急落局面の２回目の調査では一転して「より深刻になりそう」が７割を超え、一気に悲観的なムードに変わりました。

以降は問題が長期化するにつれて、やや落ち着きを取り戻したとはいえ、「より深刻になりそう」は６割前後で、比較的キャリアが長く、豊富な金融資産を持つ投資経験者ですら、サブプライム問題に起因する株価の急落や低迷に翻弄された様子が顕著に伺えます。

一方で第２回目の調査結果を見ると、ある意味では多くの個人投資家がサブプライム問題の影響を短期的には見通すことができたといえるかもしれません。
ではそうした個人投資家は相場急落場面では実際にはどう対処したのでしょうか？
第４回目の調査で聞いてみました。

静観した	54.8％
早々に換金に努めた	10.0％
先物などでヘッジをかけた	1.5％
追加買付（ナンピン）を行った	7.3％
割安な銘柄を買い付けた	22.2％
その他	4.2％

短期的にはサブプライム問題の影響を見通せた個人投資家ですが、実際に売却したのは１割に過ぎず、追加買付（ナンピン）を行った投資家もわずか７％など、調査結果からは急落の場面では見通しに基づいた投資行動をとることは、経験豊富な投資家でも難しいものだ、ということがわかります。

当初は今回のサブプライム問題をきっかけとした株価の低迷がこんなに長引くとは正直思っていませんでした。
そのうち相場も反発するだろう、と思っていたらずるずると保有資産の評価額が下がってしまい、気がつけば塩漬け状態…。信用取引では追証も何度か経験しました。
大きく下げたからこそ逆に今がチャンスとも思うのですが、手元に余裕資金もないので本格的な反発を待つだけという状況です。

今回の調査では、キャリアの長い個人投資家にとっても、短期の取引で常に成果を上げ、また、思わぬ事態に直面した時に適切な行動を取るということは難しいものだと、再認識させられました。

それでは短期的な取引ではなく中長期での投資ではどうかを、投資信託の例で見てみましょう。

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は、今から８年前の２０００年２月に設定された追加型の株式投資信託です。
２００８年３月末時点で設定来の８年間の騰落率は＋２３.０５％となりました。
ちなみにこのファンドがベンチマークとするＴＯＰＩＸの同期間の騰落率は−３０.６０％でした。

長期投資では目先の株価の動向に一喜一憂する必要もありませんし、相場の急変に翻弄されることもありません。
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